昨夜はこのところの疲労がたたって、早々に床につきました。

昨日は雑務らしい雑務はこなせず、一日が過ぎたことにいささか自分にとって無駄な一日だった感じがしました。
朝からの新聞は、自分にとって数少ない情報源。


テレビを見る習慣がない私にとって日々の新聞記事は日によって多少違うものの、大事なことに思うのです。

こないだ、ある記事に写真付きで掲載されていた時の話。
新聞に掲載されることを当人に尋ねてみると名誉なことかと思いきや単なる偶然とはぐらかす。


どちらかといえば、こっそりしておきたいという気分があるというから、意外だった。

「目立つことは名誉なことではない。むしろ、不幸である。」と


これは、当人の努力で掲載されているのですが、ほかから見れば、実は違うんじゃないか？と見られてしまう節がある。
ことを示唆していることに思えてなりません。


この方々とは約２０年近い前から面識がありますが、当時のことを思い出せば到底考えられないことですが、ここまでに至る何かがあったのでは？
と思うのは当然のことかもしれません。



平凡に生きることは、決して不幸ではない。


目立つことがよいことでなく、むしろ目だたたない生き方も大事だということ。

改めて考えさせられました。

人生観

先般から話題に上っていた「フレッツコミュニティー割引」ですが


約1ヶ月の交渉の末、手続きが完了しました。


幾分かの落としどころと交渉の行く末は以下の通り

＊契約約款
＊双方の妥協
＊登録可否の審査は担当者の裁量


と言うところです


まず契約約款に基づく審査というのがかなりのくせ者で

＊住宅用と事務用のルール

で審査を行う。

住宅用を満たす要件と事務用で満たす要件の内、事務用に該当する取扱い
（主として、電話帳掲載の有無）

契約者名義の件
（個人名義か法人名義かの有無）

主にこの2点が大きなポイントとなり、前者に関しては電話帳掲載の省略（掲載無し）を取り扱う事で決着しました。
契約者名義については、言うまでも無く事務用定義のルールから法人名義は例外なく、事務用と見なすルールのため、却下となります。


あと「請求書送付先名称」と「口座名義等」に関しては、従前の加入電話・ISDNの場合に準じ、取扱ができた観点からこの点は「問題無し」となりました。


結論は

タウンページ掲載が無ければ「コミュニティー割引の取扱は可能」という結論に達しました。

〜パチパチパチ〜

かくいう私は、タウンページ掲載を段階的に外し、来年度以降は実質掲載をゼロにする方針です。
現実問題、電話帳掲載が営業電話の温床になっている一方で、掲載そのものが必要としなくなった事も大きな要因の一つです。

勿論、掲載によって得られるプラスもありますが、あまりメリットを享受できない理由もあり、それよりも月々の割引が得られる方がずっと良いと考えるのはいささか自然の流れかもしれません。

NTT コミュニティ割引

料金受取人払郵便の有効期限満了に伴い申請書を出したものがこのほど戻ってきました。

日本郵便になった事で、「長崎支店」から「長崎中央郵便局」に変わった事は、実際問題、従前の郵政公社時代にやや逆戻りしたのかと思いきや、実際は統合前の郵便事業と郵便局の関係性はさほど変わらず局内の動きも同じように見えるばかりです。


私は、更新を良い機会として2種類の申請書を提出しました。

１つが、従来の長3タイプの定型封筒、もう一つがオンラインダウンロードタイプの手作り封筒のタイプ。


承認番号が届き、早速作業を始めたところ・・・・どちらの申請書がどの書式なのか？


と言うとんでもない事態になりました。


私も承認書が届いてから思い出したのですが、「申込書の控えが無い」という大惨事。
連絡を取ってから郵便局へ向かった後、書類を突き合わせたところ・・・

おおくす「やっぱり違いました・・・・。」

ウケは狙ってませんが、期待通りの結果でした。
手作り封筒も、定型封筒も額面は同じく80円が基準単価となり、発行枚数も原則として同じ通数で申請しますから承認書に届く内容は「承認番号」を除き、なんら違いはありません。


今回の件で、改めて問題になったのは「申請書」の控えは、必ず手元に残すと言うごく当たり前の習慣をつけると言う事。


そうしなければ、承認書が届いても原稿作成すらできない状況になるのはさすがに困る。
昨年から後納郵便に切り替えた事でわずかですが手数料も減額になった点はありがたい話です。


・・・と言う訳で、印刷し直しをしよう。

料金受取人払郵便

ＮＴＴの営業電話はとにかく「巧妙」だという話は、毎度の事ですが


営業電話が掛かってきたときには、是非やってみる価値がある話とは・・・


営業電話の種類には「直営系」と「代理店系」に分別され

直営系の場合は、「ＮＴＴ直営企業」からの場合と、「業務委託会社」からの場合に分かれます。


これは、九州に限った話かもしれませんが


ＮＴＴのコールセンタは、九州の場合

＊北九州（ウェブ系の問い合わせはこちら）
＊福岡
＊大分
＊鹿児島

が主な拠点となっており、電話番号である程度の見極めが可能です。


北九州は、ＩＳＰ系の取り次ぎが多く、ウェブからの申込もこちらで処理をします

福岡や大分、鹿児島に関しては代理店の系列で担当センタが変わるため、こちらも参考までに重要と考えます。



こういったコールセンタを通称「ＢＢＣＣ（ブロードバンドコンタクトセンタ）」と呼び、サービス等に関して見れば、午後９時まで展開しているため、必要に応じた活用が望まれます。



話が脱線しましたが、代理店系と業務委託系の場合は、「ＮＴＴから」の情報は大きく限られ、

まず尋ねるポイントは

＊どこから電話をしているのか？（地域を尋ねる）
＊社名を聞く（これがポイント）


頑なにＮＴＴを名乗るケースが多いため、非常に苦戦しますが、必ず尋ねましょう。


その上で、内容に応じない場合は、ＮＴＴのお客さま相談室
（０１２０−０１９−０００）に着信が入った電話番号を伝えます。

午後５時以降、あるいは土日祝日の場合は
代理店系のコンサルティングセンタを活用するのがオススメです。

０１２０−８８７−２０２（フレッツカスタマリレーションセンタ）
※午前９時〜午後９時（年中無休）


その際に、連絡する内容として

「電話勧奨（かんしょう）拒否の手続きを願う」と伝え手続きを行います。


しかしながら、この昨今、こういった手続きは非常に有形無実故に可能な限り
「簡易書留」などを使った書面による申出書が必要と考えます。

参考文例を添付します



私の場合は、これまでもこういったことでバトルロイヤルを繰り広げた経験から
「電話勧奨は不要。必要ならこちらから電話する」

と言う事を申し入れてます。



実際のところは「電話営業いらん。かけてくんな！」とするべきで無いだろうか。
とは言え、上記内容では担当者には伝わらないので、正しいＮＴＴ用語として
「電話勧奨非希望」と言わなければなりません。


今後はどういった書面をどのように流せば良いか自動的に作成できるようシステムを開発致します。

NTT 電話勧奨 営業電話

昨今は、電話による苦情が多い事から

企業防衛の目的で「通話記録」をとる様になりました。
アナウンスでは「応対品質向上」を目的にしていますが、私はことある度に「録音」を意識した話をします。

問題になる事を前提に「録音しています」という事を当たり前に言いますが、これはお互いの為にも「無い」方がいいと思います。
私は相手の言質を取る訳でありませんが、ことある度に「録音をキチンと聞きなさい」とコールセンタには申し上げているところです。

特に電話でのやりとりが基本のコールセンタですから、録音を逆手に取られるとは思いも依らないでしょう。

これは、録音がある事で「相手＝顧客」の証拠を抑えるつもりですが、逆に言えばコールセンタで働く担当者においても同様のリスクを負うべきだと思うのです。

会話は相互やりとりである故、相手だけが録音しているとは思ってはいけません。当然ですが、こちら側も録音している事も意識すべきだと思うのです。
通話録音がコールセンタ職員の安全を守る物と勘違いしており、つい言い過ぎる事はあります。
人間ですから感情的にもなりますし、言い過ぎる事だってあります。


コールセンタの場合は、通話録音が原則で小手先の「ごまかし」が利かないのです。録音問題については、担当者レベルでやりとりした際、責任者を呼び出し通話内容の検証を取ったら一発で発覚するからです。
担当者が死守しなければいけないのは、上司に代わるので無く、自分がしっかり最後まで対応する事かもしれません。

通話内容は「録音されている」事を意識しながらやりとりするのは今後の交渉時において大切です。

特に通話録音の言質を取る場合

トラブルになると予想した場合は、予め録音キットの準備をした上でいつでもスタンバイできるようにする。

自分の手元に無い場合は、相手の録音キットを最大限活用する。


これからの情報社会はすべてが「証拠重視」になっています。
一言一言の発言が、左右するだけにしっかり取り組むべきではないでしょうか。

サポセン