ウェブサイトを構築する際、私は提出原稿をそのまま掲載はしないようにしています。


理由は以下の通りです

１：原稿における誤字脱字をチェックするため
２：ウェブサイトにおいて「読みやすさ」「わかりやすさ」を再検証するため
３：第三者である私が原稿を読んだ際に、内容を客観的に理解できるか
４：ウェブサイト掲載にあたって、不適切な文字（固有記号等）が使用されていないか
５：表記や表現において、問題になりそうな内容はないか？（客観的理由）



誤字脱字に関しては、印刷をする訳でありませんから、すぐに添削できる点から考えても後で添削の依頼を受けるより、予めこちらで気づいた分は修正を行うようにしています。

わかりやすさ等に関しては、テキスト等と比較しても当然ですが、句点続きの文章を行うより、必要に応じ、箇条書きにて対応すべきだと考えます。

これは、可読性を求める事が全体の文体をさらう上で、大事だからです。

とはいえ、そういった事を行わず、依頼者の通り掲載していては「責任を取る」という点では、問題が無くとも、その都度修正をうけていてははっきりいってばかばかしいのです。

小さな親切・大きなお世話と言うのは、まさに「よかれと思った事が却って仇になる」事であり、いわゆる「勇み足」と言う表現で集約される一つの表現方法です。


私はダメ人間を自認してますから、いろいろな提言や提案を広く求めています。

むしろ、ここがダメだ。こうしたら良いぞと言う提案は常に求めています。


唯我独尊も良いかもしれません。


常に自分は「ダメポ」くらいな方がはっきりいってちょうど良い。と私は考えます。

小さな親切は素直に聞こう。大きなお世話という前に・・・

小さな親切

学問のススメと言う本は、福沢諭吉先生の著書でありますが

わたし、おおくすは「通話録音のススメ」を説きたいと思います。


昨今、言った言わないでもめる事が多くなった世知辛い世の中ですが、どうしても個人が大企業と渡り歩く際に「応対品質の確認のため通話内容を録音しております」という下りは、如何せん耳に付く話です。

私に言わせれば「余計なお世話だ」と言わんばかりの事で、普段のやりとりにおいて「通録（通話記録の略称）」は行わず、クライアントとはまず行う事はありません。（基本的にメモを取るのが原則）

音声の録音というのは、メモが取れない時の代替手段では無く、相手の言質（げんち）を取るための防衛策であり、このやりとりを確実な物にする為の一つの方策であるのです。

コールセンタの担当者らは、「通話録音されている」事の安心感からか、時として横柄な態度を取る事が多々あります。

私自身、コールセンタの担当者には「今の内容は通話録音されているから良く内容を聞いて確認しなさい」と申し上げます。

私もそういう「通話録音されている」事を常に意識しながら、発言には気をつけているところです。



個人間で通話録音を持つと言うのは、抵抗があると思いますが
防衛策として私がオススメしたい機器は以下の構成です

SONY ICレコーダー ICD-UX532


SONY エレクトレットコンデンサーマイクロホン ECM-TL3



最大通話録音が500時間と非常に長く、内蔵メモリのほかmicroSDを搭載する事でさらに通話録音を増やす事が可能です。
充電型電池のほか、単4電池を使う事によって長丁場になる場合にも安心して使えます。

データ取り込みはＵＳＢインタフェイスが搭載され、こちらも大変便利と言えます。

しかしながら、単独では現場で立ち会った時の音声記録にしか使えず、通話記録を前提とする場合はさらに専用アダプタが必要です。
ECM-TL3は、骨伝導による高感度マイク採用。双方の通話内容をクリアに録音ができ、固定電話・携帯電話などキャリア・形態を問わず利用できる点も非常にすぐれています。


こういった機器は、各社発売していますが、コストパフォーマンスと周辺機器の充実、メーカの定番を加味した際、このICレコーダは最寄りの量販店で購入できます。ヘッドフォンマイクに関しても、同様に店頭に定番品として販売しています。

2点で約1万円程度ですが、自分の身は自分自身で守る。と言う自己防衛の観点からもこの機会にそろえてほしいと思います。

ICレコーダ

ＮＴＴの営業電話はとにかく「巧妙」だという話は、毎度の事ですが


営業電話が掛かってきたときには、是非やってみる価値がある話とは・・・


営業電話の種類には「直営系」と「代理店系」に分別され

直営系の場合は、「ＮＴＴ直営企業」からの場合と、「業務委託会社」からの場合に分かれます。


これは、九州に限った話かもしれませんが


ＮＴＴのコールセンタは、九州の場合

＊北九州（ウェブ系の問い合わせはこちら）
＊福岡
＊大分
＊鹿児島

が主な拠点となっており、電話番号である程度の見極めが可能です。


北九州は、ＩＳＰ系の取り次ぎが多く、ウェブからの申込もこちらで処理をします

福岡や大分、鹿児島に関しては代理店の系列で担当センタが変わるため、こちらも参考までに重要と考えます。



こういったコールセンタを通称「ＢＢＣＣ（ブロードバンドコンタクトセンタ）」と呼び、サービス等に関して見れば、午後９時まで展開しているため、必要に応じた活用が望まれます。



話が脱線しましたが、代理店系と業務委託系の場合は、「ＮＴＴから」の情報は大きく限られ、

まず尋ねるポイントは

＊どこから電話をしているのか？（地域を尋ねる）
＊社名を聞く（これがポイント）


頑なにＮＴＴを名乗るケースが多いため、非常に苦戦しますが、必ず尋ねましょう。


その上で、内容に応じない場合は、ＮＴＴのお客さま相談室
（０１２０−０１９−０００）に着信が入った電話番号を伝えます。

午後５時以降、あるいは土日祝日の場合は
代理店系のコンサルティングセンタを活用するのがオススメです。

０１２０−８８７−２０２（フレッツカスタマリレーションセンタ）
※午前９時〜午後９時（年中無休）


その際に、連絡する内容として

「電話勧奨（かんしょう）拒否の手続きを願う」と伝え手続きを行います。


しかしながら、この昨今、こういった手続きは非常に有形無実故に可能な限り
「簡易書留」などを使った書面による申出書が必要と考えます。

参考文例を添付します



私の場合は、これまでもこういったことでバトルロイヤルを繰り広げた経験から
「電話勧奨は不要。必要ならこちらから電話する」

と言う事を申し入れてます。



実際のところは「電話営業いらん。かけてくんな！」とするべきで無いだろうか。
とは言え、上記内容では担当者には伝わらないので、正しいＮＴＴ用語として
「電話勧奨非希望」と言わなければなりません。


今後はどういった書面をどのように流せば良いか自動的に作成できるようシステムを開発致します。

NTT 電話勧奨 営業電話

昨今は、電話による苦情が多い事から

企業防衛の目的で「通話記録」をとる様になりました。
アナウンスでは「応対品質向上」を目的にしていますが、私はことある度に「録音」を意識した話をします。

問題になる事を前提に「録音しています」という事を当たり前に言いますが、これはお互いの為にも「無い」方がいいと思います。
私は相手の言質を取る訳でありませんが、ことある度に「録音をキチンと聞きなさい」とコールセンタには申し上げているところです。

特に電話でのやりとりが基本のコールセンタですから、録音を逆手に取られるとは思いも依らないでしょう。

これは、録音がある事で「相手＝顧客」の証拠を抑えるつもりですが、逆に言えばコールセンタで働く担当者においても同様のリスクを負うべきだと思うのです。

会話は相互やりとりである故、相手だけが録音しているとは思ってはいけません。当然ですが、こちら側も録音している事も意識すべきだと思うのです。
通話録音がコールセンタ職員の安全を守る物と勘違いしており、つい言い過ぎる事はあります。
人間ですから感情的にもなりますし、言い過ぎる事だってあります。


コールセンタの場合は、通話録音が原則で小手先の「ごまかし」が利かないのです。録音問題については、担当者レベルでやりとりした際、責任者を呼び出し通話内容の検証を取ったら一発で発覚するからです。
担当者が死守しなければいけないのは、上司に代わるので無く、自分がしっかり最後まで対応する事かもしれません。

通話内容は「録音されている」事を意識しながらやりとりするのは今後の交渉時において大切です。

特に通話録音の言質を取る場合

トラブルになると予想した場合は、予め録音キットの準備をした上でいつでもスタンバイできるようにする。

自分の手元に無い場合は、相手の録音キットを最大限活用する。


これからの情報社会はすべてが「証拠重視」になっています。
一言一言の発言が、左右するだけにしっかり取り組むべきではないでしょうか。

サポセン

私は個人事務所で仕事をしているので常に、正しいかどうかの判断を行っているとは言え、結構「間違っている」事が多いんですが・・・

昨日は、ある現場でNTTの工事立合を行った。


前日からのすったもんだが尾を引き、施工を確認すると芯線の引き込み位置が違ったという。
その理由を質せば、指示書の通りに自分は行った。だから問題は無いんだと言う。


事実この現場に関しては、事前調査が必要という理由で即答されず、回答が出たときには問題無く設置可能という事だったにもかかわらずだ。

疑義があればNTTに対し、確認すべきだと言うがなかなかできない様だ。



確かに、NTTの指示通り行えば「施工者」の責任は問われない。
しかし、実際の工事の時に支障が出ればやはり責任問題は回避できないと思う。

このような事は事なかれ主義とは言え、あまりにも後味が悪い。

工事 指示書